大地震に備える「住まい」とするSANJIKU耐震補強

・はじめに

東南海地震等の想定大地震の発生確率が高まっている現在、「生命・財産」を大地震から守る｢住まい｣とする耐震補強は非常に重要です。 しかし、「耐震補強」は少なくとも予想震度に対応する「耐震性・耐震性能」としなければ大地震で 「倒壊・崩壊」を防ぐことは出来ません。しかし、基準法の｢耐震性｣が現実と違う事が解りました。 この原因には、静加力試験で｢耐震性｣が評価されていることで、地震時の強い揺れに対する｢耐震性能｣を 評価していないことがあります。躯体強度が低い木造が低震度で大きく変形して被害を受けているのです。 これまで進めた基準法・耐震補強の問題点と、｢住まい｣と住人の｢生命・財産｣を守るのに必要とする耐震補強について解りやすく 説明いたします。

・木造の｢耐震性｣と「耐震性能｣を同時に向上するSANJIKUの説明

我が国は地震が頻発する国であり、さらに地震多発期に入っていることから、多くの地域で震度６クラスの大地震が続発しています。 この対策が大地震で｢倒壊による圧死を防ぐ｣として進めている耐震補強です。しかし、補強木造が本当に「国民の生命を守る」 のか疑問です。というのは、能登半島地震でも予想以上の多くの住宅が倒半壊して人的被害もでています。 木造の基準法の現実の｢耐震性｣は｢耐震基準｣の60％なのです。木造が計算通りの「耐震性」であれば、震度5強 程度で大損傷とならないのです。これまで、阪神大震災で木造が甚大な被害を被ったのは、新基準法の「耐震性 」を持っていない事が原因とされてきました。しかし、今回２０００年改定基準法の現実の｢耐震性｣は、基準法が「震 度6強〜7の地震で倒壊・崩壊を防ぎ、国民の生命・財産を守る」とするのに最低限必要と定めた「耐震基準」の60％と 低く、木造が倒壊するのは基準法の現実の｢耐震性｣が低い事が原因です。今回の木造は２０００年改定基準法の耐力壁に構造 用合板仕様で、この木造が「耐震基準」の60％です。これは2000年基準法程度の木造は大地震で倒壊・甚大な被害を受ける 危険性が高いということです。これまで耐震補強は、この対策をしない「耐力壁」を増設して進めてきましたが、従来の「 耐力壁」や多く採用されている構造合板を使う耐震補強の現実の｢耐震性｣は基準法値の60％です。これは、構造用合板 や筋交いの｢耐力壁｣は強い揺れによる変形で取り付け部に損傷で「耐力」が低下するからだと思われます。実際、耐力壁試験では、初 期に筋交い耐力壁の「引張りに側に働く筋交い」が加力による変形で補強金物取り付け部が「割れ・裂け・はずれ」 を生じることで耐力を失い、続いて圧縮筋交いが「座屈」｢外れ｣ることで「耐力壁」は｢塑性化｣して破壊に至ります。 実際の地震では初期の強い揺れによる躯体変形で筋交いが損傷して「耐力」が半減します。これは木造がピン構造で変 型し易いからであり、この現象は構造用合板も同様です。木造の地震対策は躯体の「変形による接合部損傷」を防ぐ補強が重要です。 木造は引張り側に働く筋交いが損傷すると、「耐震強度」は半減することになり、余震・低震度で倒壊等の大被害となります。2 000年に、軸組木造の接合強度が低いことが被害を招く原因として緊結金物を追加しましたが、今回の実験報告で緊結金物が 根本的な対策ではないことが解りました。以前より1軸・2軸の緊結金物が取り付け部に損傷を生じる問題がある事が指摘されてきまし たが、この対策がされていません。この問題の解決策として考案したのが3次元一体プレス金物SANJIKUです。SANJIKUは筋交い を特殊座金の面固定として木筋交い・接合部の「割れ・裂け・外れ」を防ぎ、筋交いの引張り耐力を活用して｢耐力｣を 向上すると同時に、接合部を全方向に対応する３次元靱性金物で保護・補強は、地震時の応力を3次元に分散することで取り付け部の負 担を軽減して躯体損傷を抑えます。今回、基準法の現実の耐震性が明らかにされたことで、木造の倒壊を防ぐのに必要とする現実の 「耐震性」が明らかになりました。既存木造は基準法の低い｢耐震性｣で造られているために被害を受けているのであり、現 実に｢耐震基準｣とすれば大地震で残る｢住まい｣となります。SANJIKUは木造の現実の「耐震性」だけでなく「耐震性能」を向上して、 大地震・余震から安価に皆様の「住まい」を守る耐震補強を安価に提供します。「地震に強い木造」に変えるSANJIKU耐震金物 を是非ご検討ください。

・住まいの現実の「耐震性・安全性」の診断で被害が解るビイック耐震診断

耐震補強を行う前に、まずは建物の現状を正確に把握することが重要です。これを「耐震診断」と呼びます。 耐震診断は建物の設計図や構造を調査して、地震に対する弱点を洗い出します。これまで、専門家による診断を受けることで、 具体的な補強方法を決定するための基礎資料が得られるとしていました。しかし、基準法が「耐震基準」となっていないことが 解ったことから、木造の現実の「耐震性・安全性」は診断基準の見直しが必要となったといえます。 というのは、「耐震評点」は倒壊による圧死を防ぐ｢耐震基準｣の耐震性としていましたが、 現実は｢耐震基準｣の６０％程度であることから、｢耐震評点｣の現実の評価は｢倒壊の危険性が高い｣ことになります。 さらに、想定地震は広域で震度6クラスが予想されていることから、耐震補強は少なくとも震度6クラスに対応する 「耐震性・耐震性能」とする必要があります。これまで耐震補強をした木造も現実の「耐震性・安全性」の確認が必要なのです。 現在は、現実の「耐震性・安全性」を確認できるビイック診断法があります。想定大地震での被害状況を知ることが出来ることから、 予想地震対策の有効な耐震対策が出来ます。従来の｢耐力壁｣で進めた補強木造は、 少なくとも耐震評点の1.3倍以上で補強されていることをご確認ください。