SANJIKUは木造の「耐震性・耐震性能」を接合部の3次元一体靭性補強で向上する耐震工法。木造を「粘り強い構造」にして大地震・余震対策を安価・簡便に提供します。

木造の現実の「耐震性」が建築基準法・耐力計算の60%であることが解りました。これは「耐力壁」に基準通りの耐震性が無いということであり、耐震基準1.63倍以下の木造は基準法の【耐震基準】に満たないことになります。「耐震基準」は、震度6強〜7の大地震で倒壊・崩壊をしない建築物とするのに最低必要とする「耐震性」で、「国民の生命・財産」を守る為に【耐震基準】以上とすることが建築基準法で決められています。しかし、木造は「耐震基準」がない木造を造っていた為に、他構造より倒壊等甚大な地震被害が受けていたのです。耐震補強はこの基準法で進めていますから、評点程度の補強では、国民の【生命・財産】を守る「耐震性」はないのです。地震に強い木造とするには、「耐力壁」の耐震性が基準法・計算通りとならない問題点を解決して、耐震性能を向上する必要があります。 この様に、今日まで進めた補強木造の多くは現実の耐震性が低く、大地震で想定以上の被害を受ける危険性が大きいのです。補強木造も、想定大地震で【生命・財産】を守る為に「現実の耐震性」を確認する必要があるのです。


上記の様に、木造の現実の「耐震性」は、基準法・壁量計算値の60%。木造の「耐震基準値」は他構造の60%以下の「耐震性」ですから、地震で甚大な被害が続くのは当然だったのです。木造を耐震補強で【生命・財産】を守るには、木造の問題点を改善して、現実の耐震性を向上する補強工法が必要です。これを3次元靭性金物で木造の「耐力壁」の躯体の接合部の保護・補強と筋交いを面固定として損傷を防いで解決したのがSANJIKUです。SANJIKU耐震工法は「耐震性・耐震性能」を基準値の1.5倍以上に向上して、木造の大地震対策を安価に提供します。 


2000年改訂基準法の壁量計算による「基準木造」の現実の「耐震性」が「耐震基準」に満たないのは、緊結金物に問題があると思われます。この問題は基準法に則る補強法で施工している耐震補強も同様です。木造の「耐力壁」の「耐震性」が低いのは地震時の揺れで建物が変形して、剛構造とした緊結金物の取り付け部は粘りが無く、寺院時の強い揺れによる躯体変形で緊結金物の取り付け部で構造材が割れ・裂けを生じて、躯体接合強度を喪失して塑性化することで、倒壊・崩壊をしています。この対策には、筋交い・接合部の損傷を防ぎ、緊結金物が起因とする「耐力壁」の「耐震性・耐震性能」の喪失を防ぎ補強効果を持続する耐震補強とする必要があります。この補強を提供するのが3次元靭性耐震工法SANJIKUです。 木造の【耐力壁】が「基準法・基準値」より低い構造問題を改善する為に、3次元靭性金物を使って筋交いを面固定として、取り付け部損傷と引張り筋かいを活用を可能にして「耐力壁の耐震性能を基準法の1.5倍以上に向上して、少ない補強壁面で「地震に強い木造」とするのが SANJIKUの耐震補強です。木造の現実の耐震性能を基準法以上に向上して皆様の「住まい」と「生命・財産」を守ります。


   国は、阪神大震災後から低い耐震基準で造られた既存木造じゃ倒壊の危険性が高いことから「倒壊による圧死を防ぐ」として目視による耐震診断で耐震補強を進めてきました。しかし、建築基準法の現実の「耐震性」が正確に分かっていなかったのです。と言うのは、新基準法の【耐震性】は、専門家によって評価が大きく違い、「新基準法は必要とする最低基準を満たしている」とする評価がある一方、「倒壊を防ぐ木造とするには基準法の1.5倍が必要」とか「倒壊を防ぐには基準法の2.0倍とする必要がある」など、いろんな評価がされていました。これが、基準法の【耐震基準】が低いのではなく、木造の「耐力壁」の現実の「耐震性」が「耐力計算」の60%だったのです。これが、現在の基準法・壁量計算の【耐震性】が現実計算値の60%だったのです。これは震度7で倒壊をしないとする壁量計算で耐震等級3である基準1.5倍としても現実には【耐震基準】の90%と言うことです。木造を現実に【耐震基準】とするのには1.63倍が必要となります。【耐震基準】は建築基準法で建物が地震から国民の「生命・財産」を守る為に最低必要とする【耐震性】であり、木造は他構造が持つこの【耐震性】をもっていないのです。この状況のまま現行基準法・耐震基準と従来の「耐力壁」で耐震補強を進めることには疑問を持たざるを得ません。少なくとも補強評点をあげるか木造が基準法の【耐震性】となっていない原因を解明して耐震性能を向上する補強をする必要があると考えます。現在の木造は筋交い・耐力壁は竹小舞の土壁と壁貫で構成される構造であったものを筋交いで耐力を持たせた構造です。


お問い合わせは株式会社  丸久   TEL0574-62-0025まで

トップへ戻る